会社概要
Company

フォーバルの企業情報について。拠点所在地、国内グループ会社一覧、海外グループ会社一覧なども掲載しています。
商号 株式会社 フォーバル (英文:FORVAL CORPORATION)
設立年月日 1980年(昭和55年)9月18日
取締役
代表取締役会長
大久保 秀夫
代表取締役社長
中島 將典
常務取締役
谷井 剛
常務取締役
加藤 康二
監査等委員である
取締役
取締役(常勤監査等委員)
鈴木 弘之
取締役(監査等委員)
松坂 祐輔
取締役(監査等委員)
小野 隆弘
執行役員 <フォーバル>
上席常務執行役員
大隈 富士夫
上席常務執行役員
杉本 浩史
常務執行役員
小林 功典
上席執行役員
山脇 拓也
上席執行役員
齋藤 勲
上席執行役員
須田 憲和
執行役員
西田 圭吾
執行役員
青山 栄一
執行役員
水野 博之
執行役員
広幡 勝典
執行役員
平良 学
執行役員
今西 了一
執行役員
小泉 正一
執行役員
小柳 勝美
執行役員
小倉 宏之
執行役員
川口 浩二
執行役員
粟ヶ窪 洋一

<グループ会社>
執行役員
星野 光宏
執行役員
松村 健
執行役員
綾部 敏郎
執行役員
橋本 竜博
本社 〒150-0001 東京都渋谷区神宮前五丁目52番2号 青山オーバルビル14階
電話番号 03-3498-1541
適格請求書発行事業者
(インボイス)登録番号
株式会社フォーバルの情報|国税庁インボイス制度適格請求書発行事業者公表サイト (nta.go.jp)
上場市場 東京証券取引所 スタンダード市場(証券コード 8275)
決算期 3月
資本金 41億5千万円(2023年3月期・第43期)
株主情報 株主情報ページへ(2023年3月末)
売上高(連結) 595億3千8百万円(2023年3月期・第43期)
経常利益(連結) 27億1千7百万円(2023年3月期・第43期)
親会社株主に帰属する
当期純利益(連結)
16億7千9百万円(2023年3月期・第43期)
従業員(連結) 2,277人(2023年3月末現在)
従業員(単体) 762人(2023年3月末現在)
中途採用者の比率
(単体)
2019年度
45.9%
2020年度
20.3%
2021年度
29.8%
2022年度
43.5%
管理職に占める
女性労働者数の割合
9.7%
男性育児休業等
取得率
30.0%
男女の賃金格差
全労働者
62.0%
うち正規雇用労働者
63.2%
うち非正規雇用労働者
32.8%
事業内容
  • 情報通信コンサルティング
    (IP統合システム、情報セキュリティ、Web構築など)
  • 経営コンサルティング
    (総合コンサルティング、海外進出、人材・教育、環境、事業承継など)
拠点所在地 札幌/仙台/東京/横浜/名古屋/大阪/京都/北九州/福岡/佐賀/鹿児島
URL https://www.forval.co.jp/
国内グループ会社
(29社)
  • 株式会社アイテック
  • 株式会社アップルツリー
  • 株式会社アベヤス
  • 株式会社ヴァンクール
  • 株式会社えすみ
  • 株式会社FISソリューションズ
  • 株式会社FLC
  • 株式会社エルコム
  • 株式会社コーディネート
  • 株式会社三知
  • 株式会社進駸堂販売
  • 株式会社第一工芸社
  • タクトシステム株式会社
  • 株式会社テック販売山陰
  • 株式会社トライ・エックス
  • 株式会社奈良事務機
  • 株式会社ネットリソースマネジメント
  • ビー・ビー・コミュニケーションズ株式会社
  • 株式会社フォーキャスト
  • 株式会社フォーバルエコシステム
  • 株式会社フォーバルカエルワーク
  • 株式会社フォーバルテクノロジー
  • 株式会社フォーバルテレコム (東証スタンダード市場 9445)
  • 株式会社フォーバルラボコミュニケーションズ
  • 株式会社フォーバル・リアルストレート (東証スタンダード市場 9423)
  • 株式会社プロセス・マネジメント
  • 株式会社保険ステーション
  • 株式会社三好商会
  • 株式会社Meisin
海外グループ
(6社/1拠点)
  • FORVAL(CAMBODIA)CO., LTD.
  • PT FORVAL INDONESIA
  • FORVAL VIETNAM CO., LTD.
  • FORVAL MYANMAR CO., LTD.
  • E SECURITY SERVICES CO., LTD.
  • JAPANES SMEs DEVELOPMENT JOINT STOCK COMPANY
  • FORVAL CORPORATION THAILAND REPRESENTATIVE OFFICE
持分法適用会社
(2社)
  • 株式会社エイエフシー
  • 株式会社ビジカ

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